集団ストーキング被害者・電磁波ストーキング被害者は、少なくとも、20年前から増え続けている。
そして、東京都知事選に出馬している押越清悦氏に関連するTwitterの投稿者の記述「2018年〇月から被害が始まった」「2019年に創価学会を遠慮したから被害が始まった。」等を見れば分かるように、今もなお、新たな被害者は「増え続けている」。
同じ、未解決の犯罪被害者である、北朝鮮による拉致被害者や、子宮頸がんワクチン被害者は、未解決という点と、朝鮮民族カルト創価学会が関与しているという点においては、同一であるが、唯一、相違する点は、新たな被害者が日々、増え続けていることにある。
この犯罪被害の増大を止めることができるのは、法律と条令の制定によってのみである。
しかるに、当会は、日本国において、法律と条令の立法権を持つ、各議員と首長の3万5千人に、自分の家族や子孫、有権者や支持者が被害に遭っても、構わないのかと、問いかけ続けてきたのである。
しかし、事ここに至って、3万5千人(カルト創価員を除く)は、何ら、行動を起こそうしない。自分の子孫にさえ、その危害が及ぶ可能性を十分、認識しながらである。
ここで、彼らは勘違いしているようであるから、彼らに忠告したいと考える。
あなた方は、勘違いしている。間違えてはならない。この犯罪の主犯である創価学会の首謀者とその子飼いのストーカー員が、朝鮮民族だからといって、その被害者が、大和民族日本人に限定されているわけではない。
それは、最低3,000人いる、一般の被害者の中だけでなく、この被害の5人の有名人のほとんどが、朝鮮民族であることで、明らかである。
清水由貴子氏、川田亜子氏、飯島愛氏、吉松育美氏、ASKA氏、
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