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全国子宮頸がんワクチン被害者連絡会

カルト創価公明党が、最初に要求した大臣は、厚生大臣、労働大臣であった。当然、それは、総体革命に最も効果があると考えたたからであるが、それ以上に、そこに、発生する薬剤の利権に目を付けたからである。

子宮頸がんワクチン被害とは、創価が自分たちの利権のために、自民を利用して引き起こした、「第二の薬害エイズ事件」である。

現在の、武漢ウィルス対策における、厚労省の異様さと稚拙さと怠慢ぶりは、創価ウィルスが、良く浸透し、総体革命が完遂したからであるという視点から見ると、何ら、不思議さも異様さもなくなるであろう。

創価学会・公明党山口と二階がまさに支那犬として、習の訪日に狂奔し、支那人・韓国人の入国禁止を遅らせたことは、1億2千万人の日本人が良く知悉している。

その、創価学会が、その存在理由としている、日本国乗っ取りの計画である「総体革命」の第一の乗っ取り先である、厚労省が、支那共産党に「忖度」し続けて、コロナウィルス検査をさせないように工作していることは、まともな日本国民であれば、分かるであろう。

ドイツにおけるＰＣＲ検査数は、既に90万件を超えている。

そして、そのドイツにおいて、この武漢肺炎による死亡率が1％台であると、極めて低い死亡率で済んでいるのは、彼らの言によれば、「早期に広範な検査を施行させたから」である。

ではなぜ、それが、日本国では、できないのか。

それは、日本の厚労省が、支那犬カルト創価学会・公明党のいうままに、感染者数が多く「確認」され、日本人の対支那人感情が悪化しないように、様々な方法、工作により、検査を実質的に「妨害」し、意図的に検査数を制限し、それに支那犬安倍が共犯者として、協力しているからである。

検査を行っている、先進国における、検査を受ける者が支払う検査費用一つを比較しても、明白になるはずである。

その額を決定しているのは、各医療機関ではなく、厚労省であり、その厚労省の内部に入り込んで、操作・コントロールしている支那犬カルトとその隷属政治家である。

また、検査費用のみならず、検査機関・専用センターも設けさせない。

さらに、厚労省・創価学会の一部の子飼いの者を使って、意図的に偏向した情報を流させ、検査せないように情報操作の工作を行っているので、自分の国と健康と生命を重要に考える者（地方・国の政治家を含む）は、よく気を付けるべきである。

やれないのではない、やれることを、さも不可能であるかのように、喧伝して、国民の意識を操作しているのである。

誰のために。もちろん、このウィルスの発生源である支那の共産党と習のためにである。

4月になってから、一部のインターネットによる、アンケート調査が行われた。

その調査では、発熱等の症状のある者の比率が、0.11％であった。そのまま、この数字を日本の人口に適用すれば、12万6千人ほどになる。

当然、その発熱が、すべてこの武漢ウィルスの症状であるはずはないのであり、また、インターネットのアンケートという、バイアスを考慮して、その数値を減じて算出するとすれば、武漢ウィルス感染者の想定される実数は、12万人の8割で10万人、7割で8万人。5割でも、6万人になる。

日本における実際の感染者数が、どの数値であると考えるかは、人によるだろう。ただし、4月15日時点で発表されている、7千人などではないということだけは確かである。欧州各国の人口と感染者数、米国の人口と感染者数を考慮に入れると、より、明確になるであろう。

ドイツにおいて、92万件を超える数を行ったＰＣＲ検査が、日本では、4万件に過ぎなかった（4月4日時点）ので、あるから、これほど少ない数値しか出ないのは、当然である。

ドイツ並みに90万件の検査を行って、感染者が、7千人であるのであれば、日本の特異性と優秀さを誇示すべきであろうが、20分の1の検査数では、そのような、安楽な状況ではないことは、明白であろう。

ドイツにおける検査実施の過程を、検査数の増加と陽性率で、グラフにし、日本の現在の検査実施数から、現在の日本の想定される感染者数を算出する方法もある。

もっとも、そのドイツにおいても、全ての感染者が確認されているわけではないが。

これが、日本に巣くう支那犬カルトの闇の実態の一つの現れであり、その腐食の症状の一例であることを、カルト信者のごとき愚か者ではない日本人なら、良く理解できるであろう。

それによって、日本国民の生命と健康が、危険にさらされているのである。

そして、この武漢ウィルス対策としてのワクチン開発が、進められている現状の隙に付け込んで、どさくさに紛れて、再び、子宮頸がんワクチンの承認申請をさせ始めたのは、当然、創価学会である。

まさにゴキブリカルトと言われる所以である。日本国民は、気を付けなければ、再び、多くの薬害被害者を発生させることになるであろう。

この反日朝鮮人池田のカルトには、日本人の生命や健康などどうでも良いのである。多くの朝鮮民族同様、ただの銭ゲバの反日犯罪集団である。

9年前に起きた、東日本大震災においても、創価学会は、一円も、拠出することはなかったことからも、その、本質が、まともな日本人には、良く理解できるであろう。

現在、創価ウィルスが、総体革命の第二のターゲットに定めているのは、国交省である。

理由は、厚労省と同じく、総体革命に効果的であり、支那犬カルトとして、支那共産党に日本を売り渡すうえで、その許認可権はとりわけ都合がよく、また、多くの公共事業を通じて国民の税金を食い物にすることができるからである。

国交省の大臣ポストばかりを連続して、要求し続けるのは、そのためである。

総体革命とは、ウィルス創価が、日本人の知らない間に、日本国をその内部から乗っ取り、日本人の生命や健康や財産が食い物にする計画である。

それは、矢野 絢也氏の告発を始め、創価内部にいた多くの人間の告発で、明らかである。

日本の3万5千人の首長・議員の政治家は、同僚の政治家や友人・知人・支援者・支持者にそれを周知させる義務がある。

なぜなら、これらの者たちの給料は、日本国民の税金から成り立っているからである。